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2019年第2四半期のPC出荷台数、Gartnerは1.5%増、IDCは4.7%増と推計

GartnerとIDCは11日、2019年第2四半期のPC出荷台数推計値をそれぞれ発表した(GartnerのプレスリリースIDCのプレスリリース)。

第1四半期までのPC出荷台数はGartnerが2四半期連続、IDCが3四半期連続で前年割れしていた。第2四半期はGartnerが93万台増(1.5%増)の6,297万台、IDCが293万台増(4.7%増)の6,386万台となり、いずれも前年同四半期を上回った。増加の要因として、Gartnerではビジネス市場でのWindows 10マシン更新需要によるデスクトップPCの増加および、Intel CPUの品不足が解消しつつある点を挙げており、米中貿易戦争の影響はないとみている。一方、IDCでもIntel CPUの品不足解消を要因の一つに挙げているが、一部の市場では関税引き上げを見越して余分に出荷したことも増加の要因とみる。Windows 7からWindows 10への移行需要も増加の要因となっているものの、Windows 7のサポート終了までには2四半期の余裕があるため、急激な需要増はまだみられていないとのこと。

ベンダー別ではトップ3(Lenovo、HP、Dell)がいずれも増加している。特にLenovoの増加幅が大きく、Gartnerが217万台増(15.9%増)の1,577万台、IDCが250万台増(18.2%増)の1,625万台と推計。前年から唯一100万台以上増加し、Gartner、IDCともに1位へ上昇した。前年同四半期に1位だったHPはGartnerで36万台増(2.6%増)の1,399万台、IDCで48万台増(3.2%増)の1,536万台で、2位となっている。3位のDellはGartnerで22万台増(2.1%増)の1,065万台、IDCで35万台増(3.1%増)の1,161万台。Gartnerによれば、Intel CPUの品不足もトップ3には有利な条件となり、CPUの確保に苦しむ中小ベンダーからシェアを奪ってきたという。その結果、トップ3のシェア合計はGartnerで64.1%、IDCでは66.7%にのぼる。

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Apple、旧世代15インチMacBook Proのバッテリー自主回収プログラムを開始

Appleは20日、15インチMacBook Proバッテリー自主回収プログラムを開始した(プレスリリース)。

対象は主に2015年9月から2017年2月の間に販売された15インチMacBook Pro(Retina, 15-inch, Mid 2015)で、バッテリーが過熱して防火安全上の問題が発生する(つまり発火する)可能性があるとのこと。該当モデルの場合はシリアル番号を自主回収プログラムのページで入力すれば対象かどうかを確認できる。自主回収プログラムの対象になる場合、Apple正規サービスプロバイダまたはApple直営店、Appleサポートで修理を依頼すれば無償でバッテリー交換が行われる。

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レノボ、日本メーカーに支援を断られたという京都大学のNHKロボコン優勝チームに素早い反応

NHK学生ロボコンで優勝した京都大学機械研究会がTwitterでLenovoの公式Twitterアカウントに対し機材の支援を以来したところ、すぐにLenovoが反応した話が話題になっている(市況かぶ全力2階建)。

すでにTweetは削除されているが、日本メーカーの某社には支援を断れたという文言もあり、そこから日本企業を批判する声も出ている(はてなブックマーク)。

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会社貸与のノートPCにステッカーを貼る行為の(法的な)是非

弁護士ドットコムニュースによると、会社から貸与されているノートPCに綺麗に剥がせないようなステッカーを貼るのは法的には「善管注意義務」に違反している可能性があり、また返却時に元の状態に戻せない場合器物損壊罪に該当する可能性もあるそうだ。

なお、これらの問題が発生しないのであれば貼るステッカーの内容についてはどのようなものでも法的には問題はないそうだが、「性的な内容を含むステッカー」はセクハラになる可能性があるという。

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2019年第1四半期のPC出荷台数、全体では前年割れする一方でLenovoとDellは引き続き増加

GartnerとIDCは10日、2019年第1四半期のPC出荷台数推計値をそれぞれ発表した(GartnerのプレスリリースIDCのプレスリリース)。

ビジネス向けPCの需要が強い一方で消費者の需要は弱く、Intel CPUの品不足が続く中、両社とも全体では前年割れと推計。Gartnerの推計値は285万台減(4.6%減)の5,852万台、IDCの推計値は182万台減(3.0%減)の5,848万台となっている。推計対象はデスクトップPCとノートPCに加え、GartnerではMicrosoft Surfaceのようなプレミアムウルトラモバイルを含むが、ChromebookとiPadを除外、IDCではワークステーションを含み、タブレットとx86サーバーを除外している。

一方、LenovoとDellは前年に引き続き増加している。GartnerではLenovoが85万台増(6.9%増)の1,320万台となり、10万台増(0.8%増)の1,283万台にとどまったHPを上回って1位に上昇した。IDCでは1位のHPが11万台減(0.8%減)の1,358万台となったものの、2位のLenovoは23万台増(1.8%増)の1,343万台で順位の変動はなかった。DellはGartner/IDCともに3位で、15万台増(1.5%増)/19万台増(1.9%増)で999万台/1,039万台となっている。トップ3ベンダーの出荷台数はGartner/IDCともに全体の60%以上を占める。

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相場よりも高額な価格でパソコンを「譲渡」するという一般社団法人

中古のPCを一般的な相場よりも高額な価格で「譲渡する」という団体があるとPRESIDENTが報じている

この団体は一般社団法人 日本電子機器補修協会という組織で、定期的に「パソコン有償譲渡会」を行っているという。同団体は相場よりも高額な理由として「他社よりも長い1年間の保証期間、無期限の電話サポート(常時15人以上の体制)を用意し、その人件費が反映されている」と説明しているそうだ。

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ノートPCの適切な画面サイズと解像度は?

The GuardianのJack Schofield氏が読者の質問に答えるブログ記事「Ask Jack」で、ノートPCの適切な画面サイズと解像度が取り上げられている。

元の質問としては、17インチFull HD画面のノートPCと13~14インチのモデルを比較して、どちらが家庭での利用に適しているか、表示の鮮明な方が老眼向きかどうか、というものだ。

自身も老眼だというSchofield氏によれば、表示の鮮明度は表示サイズと比べてあまり重要ではないという。Schofield氏はWindowsのスケーリング表示機能など表示の調整オプションに触れたうえで、家庭で使うなら低価格な13インチ~15インチモデルが搭載する1366×768ピクセル(HD)のパネルは許容範囲内だと述べている。

一方、1920×1080ピクセル(Full HD)以上のパネルを搭載する高価格なモデルではよりシャープな表示が可能となるが、表示の大きくなる17インチ画面の方が13~14インチ画面よりも読みやすいとのこと。ただし、17インチのノートPCは持ち運びにくいため、21~27インチのオールインワンPCを選ぶか、24インチFull HDディスプレイを外付けで使用することを推奨している。

Windowsのスケーリングは以前よりも改善されているが、非対応のアプリでは表示がぼやけるほか、操作が困難になるものもある。個人的にはスケーリング表示した画面はバランスが悪く感じられ、同じ画面サイズでスケーリング(125%または150%)したFull HD画面とスケーリングなしのHD画面を比較した場合、HDの方が好ましく感じる。

老眼かどうかにかかわらず、スラドの皆さんが見やすい・使いやすいと感じるノートPCの画面サイズや解像度はどれぐらいだろう。スケーリング表示や外付けディスプレイは利用しているだろうか。

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CPU品不足と米中貿易戦争の影響で2018年第4四半期のPC出荷台数が減少

GartnerとIDCは10日、2018年第4四半期と2018年全体のPC出荷台数推計値を発表した(GartnerのプレスリリースIDCのプレスリリース)。

第4四半期はGartnerが307万台減(4.3%減)の6,863万台、IDCが259万台減(3.7%減)の6,813万台と推計している。2018年は第1四半期が両社とも100万台未満の減少、第2四半期は100万台前後の増加、第3四半期はGartnerが5万台増、IDCが58万台減となっており、第4四半期は2018年最大の減少幅となる。これについて、両社ともCPUの品不足や米中貿易戦争が原因とみているようだ。

Gartnerの推計値をベンダー別にみると、トップ6で増加したのは1位のLenovo(1,663万台、93万台増)と3位のDell(1,092万台、15万台増)のみ。2017年第4四半期に1位だったHPは71万台減の1,538万台となり、2位に後退した。4位以下はApple(492万台、19万台減)、ASUS(421万台、51万台減)、Acer(386万台、87万台減)となっている。トップ3が全体の62.5%を占め、トップ6では80%を超えた。

IDCの推計値でもトップ5で増加したのは1位のLenovo(1,676万台、21万台増)と3位のDell(1,126万台、18万台増)のみ。こちらもHPは53万台減の1,606万台で2位に後退している。以下、4位はApple(492万台、20万台減)、5位はAcer(455万台、42万台減)となっている。こちらはトップ3が64.7%を占め、トップ5では78.6%となる。

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汎用的なスペックのPCが店頭で買えないという問題

PCライターの山田祥平氏が、PCにさほど詳しくはない一般人が適切なスペックのPCを購入するのが難しくなっていると問題提起を行っている

記事によると「Core i3かCore i5で8GBメモリ」という、汎用性のあるスペックの国内メーカーPCが店頭では見当たらなかったという。通販であれば選択肢は広まるが、クレジットカードを持っていないと購入のハードルは高い。

ギリギリPCは利用できるがスマートフォンは有効利用できないという老人世代もいるということで、そういう世代に向けたPCの販売方法を各社は考えるべきではないか、とされている。

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McAfeeの「パソコン動作を軽くする対策8選」記事に対し時代遅れとの批判

McAfeeの公式ブログが10月23日付けで「パソコンが重いと感じた時すぐできる解決策!動作を軽くする対策8選」という記事を公開したのだが、ここで取り上げられている「対策」が時代遅れだという指摘が出ている。

McAfeeのブログに掲載されている「今すぐできる8つの解決策」は下記の通りだ。

  1. 常駐アプリケーションの無効化
  2. 容量の大きいファイルの削除、移動
  3. 使っていないアプリケーションの削除
  4. デフラグをかける
  5. ディスクのクリーンナップをする
  6. ブラウザのキャッシュをクリアする
  7. 視覚オプション(アニメーション表示)の解除
  8. 再起動を行う

しかし、昨今のPCは比較的多めのメモリを搭載しており、またCPUの能力も向上しているため、一般的な常駐アプリケーションであればPCの動作への悪影響は少ない。また、ファイルやアプリケーションの削除、ブラウザのキャッシュクリアはストレージ空容量を増やすことはできるものの動作速度への影響は少ない。デフラグやディスククリーンアップなども同様だ。「視覚オプション」についても、昨今のPCではほぼ影響はない状況である。

また、この記事の内容をほぼそのまま紹介しているマイナビニュースの記事についても「時代遅れ記事を鵜呑みしパクるクソ記事」と批判されている。

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富士通のノートPC約1712万台で発火の恐れ、対策のためのアップデートをWindows Updateで配信

富士通が2010年〜2016年に販売したノートPC(約1712万台)のバッテリーほぼすべてで発火の恐れがあるとし、対策のためのソフトウェアをWindows Update経由で配信すると発表した共同通信)。

発表によると、バッテリの消耗により内圧が上昇することで発火や発熱が発生するという。配信されるアップデートを行うとファームウェアが更新され、「バッテリの消耗に合わせて充電制御を行い内圧を下げる」とのこと。

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日本マイクロソフト曰く、「4年前のPC1台あたり34万9,983円の損失」

日本マイクロソフトが記者発表会で「4年前のPC1台あたり34万9,983円の損失」などと主張しているとのこと(ITmedia)。

根拠として、PCの故障率は経年によって増加していき、1年未満で1%、1年で7%、2年で14%、3年で20%、4年で67%と、4年を超えると大きく増加するという。同社執行役員によると、「バッテリーの不具合や、OS立ち上がりの遅さ、メモリの寿命によるクラッシュなどのトラブルが4年目以降に頻発する」のだそうだ。

故障が発生すると、「本来生産が可能だった時間を失う」ことになり、そのコストが上記の「34万9,983円の損失」なのだという。

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Apple T2チップを搭載したMac、サードパーティー修理業者や個人での修理が困難になる可能性

Mac RumorsやMotherboardが入手したAppleの内部文書によると、Apple T2チップを搭載したMacコンピューターでは、特定の部品を交換した場合に専用の診断プログラムを実行しなければシステムが使用できなくなると記載されているそうだ(Mac Rumorsの記事Motherboardの記事)。

現在のところT2チップを搭載しているのはiMac Proと2018年モデルのMacBook Pro。T2チップにはセキュアブートやストレージ暗号化、Touch IDの認証に用いられるSecure Enclaveコプロセッサが搭載されているほか、従来は独立したコンポーネントだったシステム管理コントローラや画像信号プロセッサ、オーディオコントローラ、SSDコントローラなどが統合されている。

そのため、特定の部品を修理した場合、Apple Service Toolkit 2 (AST 2)と呼ばれる診断プログラムを実行して診断を行わない限り修理は完了せず、システムが使用不能になるとのこと。iMac Proの場合はロジックボードやフラッシュストレージ、2018年モデルのMacBook Proの場合はディスプレイやロジックボード、Touch ID、トップケース(キーボードやトラックパッド、バッテリーなどを含む)が該当する。

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レノボ、Ryzen PRO搭載ThinkPadを発売

hylom 曰く、

レノボ・ジャパンは19日、GPU統合型のRyzen PRO CPUを搭載するノートPC「ThinkPad A285」を発売した(プレスリリース製品情報販売代理店モデル製品仕様書PC Watchの記事)。

CPUはRyzen 3 PRO 2300U(2GHz)/5 PRO 2500U(2GHz)/7 PRO 2700U(2.2GHz)から選択可能。それ以外の仕様もカスタマイズ可能で、12.5インチディスプレイはHD/(1366×768ドット)/FHD(1920×1080ドット)/マルチタッチ対応FHDから選択できる。メモリーは最大16GB、ストレージはSSD(NVMe)で最大512GB。重量はHDモデルが約1.26kg、FHDモデルが約1.13kg、マルチタッチFHDモデルが約1.27kgとなる。販売代理店モデルの最小構成(Ryzen 3 PRO 2300U/メモリー8GB/ストレージ256GB/HDディスプレイ/Windows 10 Pro)価格は税別17万8,000円。

販売代理店モデル4モデルのうち、FHDディスプレイが選択できるのはRyzen 5 PRO 2500U搭載モデルのみで、Ryzen 7 PRO 2700U搭載モデルはHDディスプレイのみとなっている。また、4モデルともメモリー8GB/ストレージ256GBとなっており、マルチタッチFHDモデルは用意されない。そのため、上述のメモリー/ストレージの最大構成やマルチタッチFHDを選択できるのは直販モデルのみとなる。なお、メモリーはオンボードなので、増設/交換には対応しない。

ちなみに、Ryzen PROを搭載する14インチディスプレイのThinkPad A485も発売されている。

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廃家電からオリンピックを作るプロジェクト、PCの宅配回収は条件付きで無料

先日、「家電などを回収して五輪のメダルを作る計画、銀が集まらず」という話題があったが、この「都市鉱山からつくる!みんなのメダルプロジェクト」では依頼に応じて宅配業者が回収に来る「宅配回収」も行っており、回収品目にパソコンが含まれている場合は1箱目は無償で回収してくれるという。

ただし回収対象は「使用済小型電子機器等の再資源化の促進に関する法律」で小型家電リサイクル対象品目になっているものである点には注意が必要だ。ルーターやスイッチ、ハードディスクなどは対象に含まれているが、マザーボードやグラフィックボードなどの拡張ボード、電源ユニットなど単体パーツが対象かどうかは不明。自治体によってはマザーボードやグラフィックボードなども回収OKという話もあるようだ。

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ASUS、米国などでLinuxプリインストールPCを販売

headless曰く、

ASUSが米国などで販売するノートPCの一部で、プリインストールOSオプションとしてLinuxベースのEndless OSを提供しているそうだ(PhoronixASUSの解説記事)。

Endless OSはEndless Mobile、Inc.が開発したDebianベースのLinuxディストリビューションで、GNOMEベースのデスクトップ環境を使用する。パワーユーザー向けOSと考えられることが多いLinuxだが、Endless OSは主に新興国市場をターゲットにしており、コンピューターの使用経験がなくても簡単に使用できるスマートフォンのような操作性を目指しているという。Endless MobileはEndless OSを無料でダウンロード提供するほか、プリインストールした小型PCも販売している。

ASUSのEndless OSプリインストールモデルは米国のほか、英国オーストラリアシンガポールフィリピンスペインタイベトナムなど(リンク先は各国での一例)で販売されている。ASUSはEndless OSが数多くの言語をサポートすると述べる一方、完全にサポートする言語はスペイン語とブラジルポルトガル語、英語だと述べているが、ブラジルのサイトではEndless OSのオプションが確認できなかった。なお、AcerもEndless OSプリインストールモデルを販売しているようだ。

Phoronixの記事ではネットブック時代以来久しぶりにASUSが提供するLinuxのオプションだと述べているが、ASUSではEndless OSがサポートするのはOS非搭載製品のみだと説明している。そのため、OS非搭載モデルにFreeDOSやLinuxがプリインストールされているのと同様の扱いなのかもしれない。

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新MacBook Proのキーボードが静音化したのは埃侵入対策の副作用?

先日発表された新MacBook Proではキーボードの静音化が特徴の一つになっているが、この静音化は埃の侵入対策を行った副作用ではないかとiFixitが指摘している(iFixit.orgの記事The Vergeの記事Mac Rumorsの記事9to5Macの記事)。

iFixitは分解作業中、キートップの下にバタフライスイッチの機構を覆うような形で薄いシリコンゴムの膜が配されているのを発見。Appleが特許出願中のキーボードへの埃侵入防止に関する技術に似たようなものがあり、静音化が主であるようには見えないとのこと。

MacBook/MacBook Proのバタフライキーボードは埃の侵入が原因とみられる問題が発生し、無償修理プログラムも行われている。しかしAppleによれば、新MacBook Proのキーボードで対策は行っておらず、変更点は静音化のみだという。

この問題については複数のクラスアクション訴訟が提起されているが、Appleはごく一部のキーボードのみが影響を受けると主張する。そのため、iFixitはAppleが簡単に問題を解決したとは言えず、副作用の静音化を主に見せかけてカバーしているとの見方を示している。

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新MacBook Proのキーボードが静音化したのは埃侵入対策の副作用?

先日発表された新MacBook Proではキーボードの静音化が特徴の一つになっているが、この静音化は埃の侵入対策を行った副作用ではないかとiFixitが指摘している(iFixit.orgの記事The Vergeの記事Mac Rumorsの記事9to5Macの記事)。

iFixitは分解作業中、キートップの下にバタフライスイッチの機構を覆うような形で薄いシリコンゴムの膜が配されているのを発見。Appleが特許出願中のキーボードへの埃侵入防止に関する技術に似たようなものがあり、静音化が主であるようには見えないとのこと。

MacBook/MacBook Proのバタフライキーボードは埃の侵入が原因とみられる問題が発生し、無償修理プログラムも行われている。しかしAppleによれば、新MacBook Proのキーボードで対策は行っておらず、変更点は静音化のみだという。

この問題については複数のクラスアクション訴訟が提起されているが、Appleはごく一部のキーボードのみが影響を受けると主張する。そのため、iFixitはAppleが簡単に問題を解決したとは言えず、副作用の静音化を主に見せかけてカバーしているとの見方を示している。

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2018年第2四半期のPC出荷台数は6年ぶりの増加幅に

GartnerとIDCが12日、2018年第2四半期のPC出荷台数推計値をそれぞれ発表した。両社は集計対象が異なるが、Gartnerは84万台増(1.4%増)の6,210万台、IDCは165万台増(2.7%増)の6,227万台となり、前年同四半期比での増加が2012年第1四半期以降で最も多い四半期となった(GartnerのプレスリリースIDCのプレスリリース)。

Gartnerの推計値は2012年第2四半期から減少が続いていたため、当期は6年ぶりの増加となる。集計対象はデスクトップPCとノートPC、Surfaceのようなプレミアム価格帯のウルトラモバイルで、ChromebookやiPadは含まない。ベンダー別にみると、Lenovoが前年比129万台増(10.5%増)の1,360万台となり、HPを抜いて1位に上昇した。ただし、Lenovoは富士通との合弁会社設立により当期から富士通の台数が含まれている。HPは78万台増(6.1%増)の1,359万台。シェアはLenovo、HPともに21.9%となっている。3位のDellは91万台増(9.5%増)となり、1,046万台となった。以下、Appleが13万台増(3.0%増)の440万台、Acerが12万台増(3.1%増)の397万台となっている。なお、Gartnerは2014年第4四半期に1%増加と発表していたが、その後減少に修正されている。

IDCの推計値でも2012年第2四半期以降減少が続いていたが、2017年第1四半期以降は増減を繰り返しており、当期は6年間で最も増加幅が大きかったとのこと。集計対象はデスクトップPCとノートPC、ワークステーションで、タブレットPCやx86サーバーは含まない。ベンダー別ではHPが105万台増(7.6%増)の1,486万台で1位を維持した。2位のLenovoは139万台増(11.3%増)の1,376万台。こちらは昨年第2四半期のLenovo+富士通の台数が別途記載されており、合計での増加分は71万台(5.4%増)となる。ちなみに、昨年第2四半期の富士通は68万台という計算になる。以下の順位はGartnerと同じで、Dellが9.0%増の1,126万台、Appleが0.1%増の431万台、Acerが1.3%増の420万台となっている。

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Apple、新型MacBook Proを発表

shesee 曰く、

Appleは12日、新型MacBook Proを発表した(プレスリリース製品情報ページ)。

第8世代Coreプロセッサー搭載で、13インチモデルはクアッドコア、15インチモデルは6コアとなる。15インチ/Core i9 2.9GHz/32GB/Radeon Pro 560X/4TB SSDの構成では731,800円(税別)に達する。15インチ/Core i7 2.2GHz/16GB/Radeon Pro 555X/256GB SSDの常識的な構成なら258,800円(税別)。スペックを考えるとこのあたりがスイートゾーンか。全体的に13インチモデルは割高に思える。

更新されたのはTouch Bar搭載モデルのみで、Touch Bar非搭載13インチMacBook Proは従来モデルのままとなる。従来モデルで問題が発生しているバタフライキーボード従来よりも静音化しているそうだが、問題が改善されているかどうかは不明だ。一方、2015年モデルの15インチMacBook Proはラインナップから外れ、現在クリアランスで販売されている。

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第8世代Coreプロセッサー搭載で、13インチモデルはクアッドコア、15インチモデルは6コアとなる。15インチ/Core i9 2.9GHz/32GB/Radeon Pro 560X/4TB SSDの構成では731,800円(税別)に達する。15インチ/Core i7 2.2GHz/16GB/Radeon Pro 555X/256GB SSDの常識的な構成なら258,800円(税別)。スペックを考えるとこのあたりがスイートゾーンか。全体的に13インチモデルは割高に思える。

更新されたのはTouch Bar搭載モデルのみで、Touch Bar非搭載13インチMacBook Proは従来モデルのままとなる。従来モデルで問題が発生しているバタフライキーボード従来よりも静音化しているそうだが、問題が改善されているかどうかは不明だ。一方、2015年モデルの15インチMacBook Proはラインナップから外れ、現在クリアランスで販売されている。

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パナソニックのバッテリ不具合対策ツール「バッテリー診断・制御プログラム」、インストール時にトラブルの可能性

パナソニックはノートPC「レッツノート」シリーズのバッテリ過熱・発火問題を受け、バッテリーの劣化状況を分析して制御する「バッテリー診断・制御プログラム」を公開したのだが、このプログラムが原因で一部機種が起動しなくなるといったトラブルが発生しているという(PC Watch)。

プログラムのインストール時、ROMの書き換え作業の際に特定の割り込み処理が発生するとエラーとなってROMの書き込みが中断されてしまうのが原因で、修復にはメインボードの交換が必要となるという。エラーの発生確率は0.4%だそうだ。

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東芝、ノートPC用ACアダプターの一部に発煙・発火の可能性があるとして交換・回収プログラムを開始

KAMUI 曰く、

東芝クライアントソリューションは22日、東芝製ノートPCに同梱またはオプション販売されたACアダプターの一部に発煙・発火の可能性があるとして、交換・回収プログラムの実施を発表した(ACアダプター交換・回収プログラムに関するお知らせ)。

対象の製品は2009年12月から2011年7月に製造されたACアダプター4種類で、材料の劣化により発煙・発火する可能性があるという。対象となる製品の部品番号や同梱された可能性のある機種については「自主交換対象ACアダプターおよび機種一覧」を参照されたい。実際に交換対象となるかどうかは、判定ページでシリアル番号を入力して確認する必要がある。

なお、本プログラムの対象となるのはAC入力2極タイプのACアダプターのみで、AC入力3極タイプは対象とならない。また、Android /iOSデバイスのカメラで読み取ったACアダプターのバーコードから判定ページのURLを生成するアプリも公開されている。

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富士通の子供向けPC、貧弱なスペックが話題に

富士通が子供をターゲットにしたノートPC「LIFEBOOK LHシリーズ」2機種を発表した

壊れにくい設計や子供向けマニュアル、専用ケースの付属などが特徴。価格はタッチ対応モデルが9万円強、非対応モデルが7万円強とのこと。

ただしスペックとしては貧弱で、CPUはCeleron 3865U(2コア、1.8GHz)、メモリは4GB、ストレージは128GB SSDで、ディスプレイは14インチ(1366×768ドット)。重量はタッチパネル非対応モデルが約1.75kg、対応モデルが約1.93kg。

ただ、子供向けだからといって貧弱で拡張性にも劣るスペックのPCでよいのかという議論や、またDELLやLenovoといった他社の同クラスのノートPCは3~5万円ほどで購入可能であるため、コストパフォーマンスが悪いという声も出ている(市況かぶ全力2階建はてなブックマーク)。

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PegatronがARMベースのMacBook製造を受注したらしいとの報道

headless曰く、

PegatronがAppleからARMベースのMacBook製造を受注したらしいとDIGITIMESが報じている(DIGITIMESMac Rumors9to5Mac)。

業界関係者からの情報として報じられたもので、製品の具体的な内容については出ていないが、コードネームは「Star」でシリーズ番号は「N84」とされる。Pegatronは市場の憶測だとしてDIGITIMESへの回答を拒否したという。

Pegatronは2018年第1四半期に利益が50%近く減少したが、第3四半期には再び成長に転じ、第4四半期は第3四半期を上回るとの予測を示しているそうだ。

Star/N84開発プロジェクトについては9to5Macが先週報じており、ARMプロセッサーを搭載する初のMac、もしくはiOS初のノート型デバイスと予想していた。これに対しBloombergのMark Gurman氏は、iPhone Xに似た低価格なiPhoneのLCDモデルがN84だと聞いたとツイートしている。

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元NSAハッカーが開発したEvil Maid攻撃対策ツール「Do Not Disturb」

headless曰く、

元米国家安全保障局(NSA)ハッカーのパトリック・ウォードル氏が、「Evil Maid」攻撃からMac(Book)を守るというセキュリティツール「Do Not Disturb」を公開している(公式ページSoftpediaHackReadWIRED)。

Evil Maid攻撃はホテル宿泊者が外出したすきに、女性の客室係(maid)に化けたスパイが部屋に侵入してノートPCからデータを盗み出したり、スパイウェアを仕込んだりするといったものだ。Do Not Disturbという名称もこれにちなんだもののようで、アイコンもホテルで客室係が入ってこないようドアノブにかける札を模したデザインになっている。

Do Not DisturbではMacBookのディスプレイを開いた時のイベントをトリガーにして処理を開始する。実行できる処理としては、ディスプレイへの警告表示や、攻撃者の行動記録、指定した処理の実行など。iOS用のコンパニオンアプリを使用するとiOSデバイスで警告やMacBookのカメラで撮影した写真を受信したり、リモートからシャットダウンしたりといった処理も可能になる。

Mac用のDo Not Disturb本体は無料で使用でき、ソースコードも公開されている。一方、iOS用のコンパニオンアプリはApp Storeから無料で入手できるが、1週間の試用期間以降はサブスクリプションが必要だ。なお、iOSアプリは最近ウォードル氏が友人と共同設立したDigita Securityが開発したもので、ユーザーガイドなどは同社Webサイトで公開されている。今後は電源やUSB接続といったイベントを警告するなど、監視と検出機能を強化していきたいとのこと。

現在、ウォードル氏はセキュリティ企業Synackの主席セキュリティ研究者を務めており、各地のセキュリティカンファレンスに出席する機会が多い。移動中は機密情報をすべて除いた使い捨ててもいいPCを使用しているそうだが、昨年モスクワで食事をした女性から元ロシア外務省職員だと聞かされ、ホテルの部屋に置いてきたPCが心配になったという。実際に何者かがアクセスした形跡もマルウェアも見つからなかったが、この出来事がきっかけでEvil Maid攻撃のことを考えずにはいられなくなったとのことだ。

ちなみに、エドワード・スノーデン氏もFreedom of the Press FoundationのGuardian Projectと協力して、Evil Maid攻撃対策アプリ「Haven」のベータ版を昨年12月にGoogle Playで公開している。こちらはアプリをインストールしたAndroid端末をノートPCの上に乗せて使用する。侵入者がノートPCにアクセスしようとすると、Android端末の各種センサーが感知して音声や画像を記録するほか、別の端末にテキストメッセージで通知することも可能だ。

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Lenovo、ThinkPad X1 Carbonの一部で脱落したネジによりバッテリーが傷付き、過熱のおそれがあるとして無償点検を実施

Lenovoは7日、2017年モデルのThinkPad X1 Carbon(第5世代)の一部で、脱落したネジが内蔵バッテリーを傷付けて異常発熱や発火のおそれがあるとして、無償点検・修理の実施を発表した(Lenovoの告知ページ消費者庁のリコール情報Softpediaの記事The Registerの記事)。

対象となるのは2016年12月~2017年10月に製造されたThinkPad X1 Carbon第5世代。バッテリー部分の異常発熱による破損が日本を含む全世界で3件報告されており、Lenovoは製造過程で脱落したネジが内蔵バッテリーを傷付けたことを異常発熱の原因と判断している。2017年11月以降の製造分ではネジの脱落が発生しないように製造過程が修正されたそうだ。なお、異常発熱による被害は製品の一部破損のみで、火災や人的被害などは発生していないとのこと。

日本での対象台数は25,122台。米消費者製品安全委員会(CPSC)のリコール情報によると、米国では約78,000台、カナダでは5,500台が販売されているとのこと。ただし、対象期間内の製造分でも一部は工場出荷前に点検が行われているため、すべての本体で点検が必要なわけではないという。無償点検の対象となるかどうかについては、告知ページでシリアルナンバーを入力すれば確認できる。Lenovoでは、無償点検の対象と判定されたら速やかに問い合わせ窓口へ連絡し、修理を依頼するよう求めている。

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Surface Pro 4の画面表示が乱れる「Flickergate」、対策は冷凍?

headless曰く、

Surface Pro 4の一部で画面表示が乱れる問題が発生し、「Flickergate」と呼ばれているそうだ(The VergeOn MSFTNeowin)。

画面表示の乱れはゴーストが出たり、ちらついたりするというもので、多くは購入後1年過ぎた頃に発生するという。Microsoftは問題を認識して状況を注視しているとThe Vergeに説明し、影響を受けた顧客にはサポート窓口へ連絡する必要があると述べている。しかし、製品保証による修理は利用できず、有償修理が必要となる。MicrosoftのWebサイトではSurface Pro 4の画面破損について、米国での有償修理料金を450ドル日本では51,599円)としているが、800ドルかかったとの報告も出ているようだ。

Surface製品ではSurface Book発売当初にも画面が点滅する問題が発生していた。Surface Bookではソフトウェアアップデートで修正できたのに対し、Surface Pro 4の場合ソフトウェア的な対策は難しいようだ。使用時の過熱が一因との見方もあり、問題が発生するたびに冷凍庫でしばらく冷やすという手順を繰り返している人もいるとのこと。

Microsoft Communityでは、この問題に関する質問と「同じ質問がある」というユーザーが1,900人以上に上る。FlickergateのWebサイトも立ち上げられており、Change.orgでの署名運動や、クラスアクション訴訟を見据えた調査も行われている。

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ノートPCのバッテリー残量、電源を切った状態でどれぐらい減る?

headless曰く、

MacBook(-Air/-Proを含む)は世代ごとにバッテリー駆動時間の違いはあるが、スタンバイ時間は最長30日間のまま変わっていない。しかし、一部のユーザーからはスタンバイ中や電源オフ中のバッテリー消費が大きいとの不満も出ているようだ(VentureBeatSoftpedia)。

MacのスタンバイモードはセッションをHDDに保存して大部分の電源を切る、いわゆるハイバネーションで、Windowsの休止状態に相当する。しかし、Appleのサポートコミュニティでは何年も前からスタンバイモードで数時間数日後にバッテリー残量が0になるといった不満が出ている。また、最近の質問/コメントでは完全に電源を切った状態でも24時間で4~6%減るというものもあり、AppleCareに質問したら24時間で5%のバッテリー残量減は予期した通りだとの回答を得たというコメントや、Apple Storeのスタッフが新しい世代のモデルでは普通だと言われたとのコメントもみられる。

スタンバイモードでバッテリーが30日間持続するなら、単純計算で24時間のバッテリー残量減は3.3%程度になるが、24時間で5%減れば20日しか持たないことになる。なお、いずれも特にバッテリー劣化が激しいというわけではなく、バッテリー運用時間については問題ないようだ。

これについてVentureBeatの記事では、12インチMacBookのバッテリー残量がスタンバイモードで1日で7%減ることに気づいた読者の体験談をまとめている。この読者はAppleCareの延長保証でバッテリーを交換しようとApple Storeに持ち込んだが、担当者はスタンバイモード時のテストを含まないバッテリー診断で問題ないと主張し、交換してくれなかったそうだ。読者はティム・クック氏に直接連絡を試みたが、返信してきたのはAppleの広報担当者だったという。この担当者はバッテリーには何の問題もないと述べ、地元のApple Storeで有料でのバッテリー交換もできないようにしたと読者は主張する。さらに、読者がスタンバイ時間に対する不満が多く出ていることを示唆すると、訴えたければ訴えればいいとも言われたとのこと。

MacBookに限らず、スラドの皆さんはノートPCのハイバネーション/電源オフ時のバッテリー残量減が気になったことはあるだろうか。

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ドン・キホーテ、19,800円のノートPCを発売。

KAMUI 曰く、

ドン・キホーテが、同社のプライベートブランド「情熱価格」の新製品として税別19,800円のノートPCを発売するそうだ(ニュースリリース)。

CPUはIntel ATOM x5-Z8350。14.1インチ・1,920×1,080ドットのIPS液晶を搭載しており、無線LANはIEEE802.11b/g/n 対応でBluetoothも使用可能。ストレージはeMMC 32GBで、OSとしてはWindows 10 HOME 64bitを載せてくるとのこと。ナカナカに興味を引くのだが……メモリがなぁ。2GBで増設不可ってのが残念ではある。なお、発売は12月1日から。

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