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世界保健機関、エボラワクチンを初めて事前認定

世界保健機関(WHO)は12日、エボラワクチン1種を初めて事前認定したことを発表した(ニュースリリースArs Technicaの記事SlashGearの記事)。

事前認定はワクチンの品質・安全性・効果がWHOの基準を満たすことを示すものだ。WHOではエボラワクチンの事前認定が急を要することから、臨床データが届いた時点で安全性と効果を確認するなどプロセスを高速化し、過去最速の事前認定を実現したとのこと。

今回事前認定されたのはMerck(米国・カナダ以外ではMSDとして知られる)が製造するErveboという注射型のエボラワクチン。このワクチンはカナダ政府が開発し、2015年にギニアでザイール株エボラウイルスに対する高い効果が確認されたrVSV-ZEBOV-GPであり、Merckはライセンスを受けて製造している。欧州医薬品庁(EMA)では10月、エボラワクチンとしてErveboを条件付きで販売認可するようEUに勧告していた。

5年前には有効なワクチンも治療法も存在しなかったエボラ熱だが、事前認定されたワクチンと実験的な治療法により、現在は予防と治療が可能になったとWHO事務局長のテドロス・アダノム・ゲブレイェスス氏は述べている。

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歯周病によるアルツハイマー型認知症への関与に新展開

Anonymous Coward曰く、

九州大学大学院歯学研究院は中国吉林大学の研究グループとの共同研究でx、ヒトの歯周病の歯茎および歯周病原因菌であるジンジバリス菌(Pg菌)をマウスの全身に慢性投与したところ、肝臓に脳内老人斑成分であるアミロイドβ(Aβ)が産生されていることを初めて発見したとのこと( 日本の研究.com)。

タレコミ子は門外漢なので理解していませんが、Pg菌感染→炎症性マクロファージ→カテプシンBに依存したAβ リソース→アルツハイマー型認知症の脳内病態に寄与、ということが示唆されたそうです。

認知症予防に具体的な方向が見えてきたようで、今後の進歩に期待したいです。門外漢にも分かりやすく、すぐに役立つのは研究者のひとことコメントで、「アルツハイマー型認知症の予防に口腔ケアはとても重要です」とのこと。

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認知症予防に具体的な方向が見えてきたようで、今後の進歩に期待したいです。門外漢にも分かりやすく、すぐに役立つのは研究者のひとことコメントで、「アルツハイマー型認知症の予防に口腔ケアはとても重要です」とのこと。

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逮捕の田代さんに「待ってる仲間、たくさんいるよ」、専門家からは「順調な回復プロセス」との声 – 弁護士ドットコム

逮捕の田代さんに「待ってる仲間、たくさんいるよ」、専門家からは「順調な回復プロセス」との声 - 弁護士ドットコム

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元・タレントの田代まさしさんが覚せい剤取締法違反(所持)で11月6日、逮捕された。田代さんが同法違反で逮捕されたのは、今回が4度目となる。 これまで、薬物依存症の回復を目指して歩み続けてきた田代さん。しかし、今回の逮捕によって、彼に非難の声も向けられている。また、NHKの公式サイトに公開されていた「バリ...

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米疾病予防センター、電子タバコ製品使用に関連付けられた肺損傷の可能性のある原因物質としてビタミンEアセテートを特定

米疾病予防センター (CDC)は8日、電子タバコ製品使用に関連付けられた肺損傷 (EVALI)の原因となった可能性のある物質として、ビタミンEアセテートを特定したことを明らかにした(更新情報テレブリーフィングのトランスクリプト)。

CDCでは10州29名の患者から採取された気管支肺胞洗浄(BAL)液を用い、可能性のある原因毒素を調査。サンプルの82%でTHC(テトラヒドロカンナビノール)、62%でニコチンが検出されたのに対し、ビタミンEアセテートはすべてのサンプルで検出されたという。このほか、植物油や鉱物油、中鎖脂肪酸トリグリセライド(MCT)、テルペンといった電子タバコリキッドが含む物質についても調査したが、サンプルからは検出されなかったそうだ。

THC含有リキッド製品が顕著な量のビタミンEアセテートを含むことは以前からわかっていたが、生体サンプルから検出されるのは今回が初めてだという。CDCが単一の物質を可能性のあるEVALIの原因として特定するのも今回が初めて。ただし、ビタミンEアセテート以外の物質もEVALI発症にかかわっていることを現時点では否定できないとのこと。ビタミンEアセテートは多くの食品に含まれるほか、サプリメント食品や化粧品の原料としても使われており、経口摂取や皮膚への塗布は安全性が確認されている。ただし、蒸気を吸入すると正常な肺機能を阻害する可能性がこれまでの研究で示唆されている。

11月5日現在、米国でのEVALI症例はアラスカを除く49州と首都ワシントンおよび1海外県で確認されている。CDCに報告された症例数は10月29日時点から163件増加して計2,051件となり、初めて2,000件を超えた。EVALIによる死者の数も24州・39名まで増加している。

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はしかウイルスは免疫システムを無知な状態にリセットする

麻疹(はしか)のウイルスには免疫記憶を削除する仕組みがあることが分かったという。マカクザルを使った実験では免疫によって作られた抗体の40~60%が失われるという結果が得られており、麻疹によって過去にかかった病気や予防接種によって得られた免疫が無くなる可能性もあるそうだ(AFP

昨今では麻疹が世界的に流行しており、今年10月にはコンゴで麻疹が流行、死者が4096人にも上ったという報道もあった(CNN)。日本でも近年麻疹の発生数が増加している(東洋経済)。

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米国の大手レストランチェーンで提供される牛肉、なかなか進まない飼育時の抗生物質排除

米レストランチェーンで提供する肉類の抗生物質排除状況をまとめた年次報告書「Chain Reaction」2019年版が公開された(Chain Reaction V: PDFMashableの記事Consumer Reportsの記事)。

報告書はCenter for Food SafetyとConsumer Reports、Milken Institute School of Public Health、Antibiotic Resistance Action Center、Natural Resources Defense Council (NDRC)、Food Animal Concerns Trust (FACT)、U.S. PIRG Education Fundが作成したもので、今年で5年目となる。調査は米国でトップ25のファーストフード・ファーストカジュアルレストランチェーンを対象に、牛・豚・鶏・七面鳥の4種の肉類について行われているが、今年は特に牛肉に注目した報告書になっている。

米国では耐性菌の発生を防ぐため、人間の医療用でも使われる重要な抗生物質について家畜・家禽への使用を減らす取り組みが進められているが、特に牛での対策が遅れているという。今回の報告書でもすべての肉類を対象にしたスコアで最低の評価Fとなったのは25ブランド中8ブランドなのに対し、牛肉のみを対象にしたスコアでは牛肉を提供しない4ブランドを除いた21ブランド中15ブランドが評価Fとなっている。

牛肉のみを対象にした評価が最も高かったのはChipotle (評価A)とPanera Bread (評価A-)。SubwayとMcDonald'sが評価Cで続く。評価ポイントはサプライチェーンでの牛の飼育に対する抗生物質使用のポリシー (Policy)とポリシーの適用状況(Implementation)、第三者による監査の実施や報告書の公開、調査への回答といった透明性(Transparency)の3項目となっている。米食品医薬品局 (FDA) のガイドラインに準拠するといったポリシーは評価対象外となる。

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かぜ患者の3割に実際には効果がない抗菌薬が処方されている

風邪の患者に対し、実際には効果が無い抗生物質などの抗菌薬が多く処方されており、最も多かった奈良県では48.9%、全国平均では31.4%の風邪患者に抗菌剤が処方されていたという(NHK)。

風邪やインフルエンザはウイルス性が原因との病気であり、ウイルスには抗菌薬は効かない(AMR臨床リファレンスセンター)。しかし、多くの人が(実際には効果が無いにも関わらず)風邪に抗菌薬が効くと信じているという調査結果も発表されている(朝日新聞SankeiBizプレスリリース)。

抗菌剤を多用すると薬剤耐性菌が生み出される可能性があるほか、効果が無く本来不要なはずの薬を処方することによって患者や健康保険協会の負担が増える点も問題となる

こういった、無駄な処方がされる理由として「万が一処方」と「お土産処方」があると日経トレンディでは指摘されている。

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米疾病予防センター、ペットの亀にキスしたり頬ずりしたりしないよう注意喚起

米疾病予防センター(CDC)は9日、ペットの亀がサルモネラ感染症の原因になっているとして注意喚起した(CDCの発表SlashGearの記事)。

亀は外見上健康で清潔でもサルモネラを保菌していることがあり、排泄物を通じて全身や水槽の水、飼育器具などに容易に広がる。そのため、ペットの亀や飼育器具に触れるとサルモネラ感染の可能性がある。

米国ではアウトブレイクとして扱われる一連のサルモネラ感染症がたびたび発生しているが、ペットの亀に関連付けられた今回のサルモネラ(Salmonella Oranienburg)感染アウトブレイクは5月から発生しており、10月8日時点で感染者は21名。感染者の年齢は新生児から80歳まで(中央値24歳)、女性が76%を占める。聞き取り調査を行った17名のうち12名が1週間以内にペットの亀に接触したと回答しているそうだ。サルモネラ保菌の有無は亀の大きさと無関係だが、過去のアウトブレイクでは小さな亀と関連付けられた症例が多かったため、米食品医薬品局(FDA)では甲長4インチ未満の亀の販売等を禁じている。一方、今回の感染者は甲長4インチを超えるアカミミガメなどとの接触を報告しているという。今回のアウトブレイクで死者は報告されておらず、患者12名から分離した細菌株に薬剤耐性は確認されてないとのこと。

CDCではサルモネラ感染を防ぐため、亀や飼育器具などに触れた後は石鹸でよく手洗いをすること、子供の手洗いを大人が指導すること、亀にキスしたり頬ずりしたりしないこと、キッチンなど食品に関連する場所で亀を歩き回らせたり飼育器具を洗ったりしないことを推奨している。また、5歳未満の子供や65歳以上のお年寄り、免疫力が低下した人のいる家庭では亀以外のペットを検討すべきとのことだ。

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米国での電子タバコ使用に関連する可能性のある肺疾患、症例が1,000件を超える

米疾病予防センター(CDC)は3日、電子タバコ使用に関連する肺疾患の更新情報を発表した。

電子タバコ使用に関連する可能性のある肺疾患の症例数は1週間で275件増加し、10月1日時点で1,080件となった。これまで症例が報告されていなかったアラバマ州とロードアイランド州でも症例が追加され、州単位でカウント対象の症例報告がないのはアラスカ州とニューハンプシャー州のみ。合計48州と米領バージン諸島で症例が報告されている。患者のおよそ70%は男性で、およそ80%が35歳未満。20歳以下が37%を占める。

電子タバコ使用に関連する肺疾患による死者は、アラバマ・デラウェア・ネブラスカ・ニュージャージー・バージニアで新たに各1名が確認され、オレゴンでは1名増加して2名となっており、合計6名増加して15州で18名となっている。死亡した患者の年齢は27歳~71歳で、中央値は49.5歳だという。現在調査中の症例もあり、死者の数は今後さらに増加するとみられる。

患者の多くはテトラヒドロカンナビノール(THC)を含む製品を使用したことがあると回答しており、THCが症例増加に一役買っているとみられる。ただし、すべての症例に結びつけられた単一の製品や物質は確認されていない。肺疾患の原因は電子タバコ使用による化学物質曝露と考えられているが、化学物質の種類も特定されていないとのことだ。

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携帯電話の電磁波はアルツハイマーによる認知機能低下対策に有用?

Anonymous Coward曰く、

NeuroEM Therapeuticsという医療機器メーカーが、同社の開発している経頭蓋電磁気療法(TEMT)器具「MemorEM」によってアルツハイマー病患者の認知機能を回復させることができたと主張している(ニューズウィーク日本版)。

MemorEMは頭部に装着するヘッドギア型の治療器具で、「携帯電話と同等の電磁波」を頭部に照射する働きを持つ装置のようだ。

アルツハイマー病患者8名を対象に2か月にわたって行われた実験では、1日2回(各1時間)このデバイスで電磁波を放射。実験結果からは安全性が確認されたとともに、うち7名でアルツハイマー病患者の1年間の認知機能低下とほぼ一致する寮の認知機能向上が見られたという。

携帯電話から放射される電磁波が人体に与える影響を巡っては、脳腫瘍を 引き起こす そんなことはないとか、侃々諤々の議論があるが、もしかしたら近い将来、アルツハイマー病の治療として、医者から「1日2回1時間ずつ携帯電話で長電話するように」という処方をされるようになるかもしれない?

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インド、電子タバコを全面禁止

インド政府は19日、電子タバコを全面的に禁止する大統領令を公布した(インド首相官邸のニュースリリースDD Newsの記事The Vergeの記事SlashGearの記事)。

インドの大統領令は国会閉会中の緊急事態に対応するためのもので、国会招集後6週間以内に法案として承認されなければ失効する(PDF)。今回の大統領令は18日に閣議決定し、19日に大統領が承認していた。

この大統領令により、電子タバコの製造・輸入・輸出・運搬・販売・流通・宣伝が禁じられ、1回目の違反では最長1年間の実刑または最高10万ルピーの罰金、もしくはその両方、2回目以降の違反では実刑最長3年および最高50万ルピーの罰金が科せられる。電子タバコの保管も禁じられ、電子タバコ所有者は自主的に警察署に申告し、預託する必要がある。こちらに違反した場合は実刑最長6か月または最高5万ルピーの罰金、もしくはその両方が科せられることになる。禁止されるのはリキッド加熱式電子タバコだけでなく、すべての電子ニコチン送達システムが対象で、非燃焼加熱式タバコや電子式水タバコなども含まれる。

禁止の理由として、電子タバコは実際にそうではないのにもかかわらず従来のタバコよりも安全だと宣伝されていること、さまざまなフレーバーにより若年層を含む非喫煙者を引き付けてニコチン常習へ導き、喫煙や薬物使用の入り口になること、禁煙の道具としても宣伝されているが、その効果は明確に確認されていないことなどが挙げられている。昨年インド政府は各州に対して電子タバコの禁止を検討するよう勧告しており、16州1連邦直轄領では既に禁止されているとのことだ。

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糖尿病治療薬を減量目的で使用するのは危険

Anonymous Coward曰く、

「サクセンダ」「ビクトーザ」などの製品名で知られる「遺伝子組み換えリラグルチド」という2型糖尿病治療薬を濫用したダイエット手法が出現し、「GLP-1ダイエット」といった名前で宣伝されているようだ(Togetterまとめ)。

この物質は日本では肥満症の治療薬として承認されておらず、アメリカ病院薬剤師会が公開している専門家向けの文書には、発がん性の可能性などの注意とともに「体重と運動量管理が行き届いていない患者に対する第一選択としては推奨されない」と記されている。

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ランサムウェア耐性が売りの歯科医院向けクラウドバックアップサービス、ランサムウェアの被害にあう

米国で歯科医院向けにクラウドバックアップサービスを提供する企業がランサムウェア攻撃を受け、サービスを利用する歯科医院がカルテなどのデータにアクセスできなくなったそうだ(PerCSoftのFacebookページThe Digital Dental Recordとウィスコンシン歯科医師会の声明: PDFKrebs on Securityの記事The Next Webの記事)。

攻撃を受けたのは米ウィスコンシン州のPerCSoftとThe Digital Dental Record(2社の住所は同じ)が提供する「DDS Safe」という製品だ。クラウドとローカルドライブ、外付けドライブの3か所にバックアップを保存することで、ランサムウェアの影響を最小限に抑えることができるというのが売りとなっている。

The Digital Dental Recordは8月26日8時44分、クライアントデータをバックアップするリモート管理ソフトウェアにランサムウェアが展開されたことに気付いたという。すぐに調査を行って脅威を排除したが、多くの歯科医院が影響を受けることになる。ウィスコンシン歯科医師会(WDA)によると、全米でおよそ400軒の歯科医院がデータにアクセスできなくなったとのこと。PerCSoftはデクリプターを入手してデータの復号を進めており、相当部分が復旧しているようだ。

ZDNetの記事は2社が身代金を払ったと報じており、Krebs on Securityの記事では歯科業界で働くITプロフェッショナル向けFacebookグループに投稿された、身代金を払っていることをPerCSoftが説明したものだというスクリーンショットを掲載している。ただし、2社は表立って身代金支払いを認めてはいない。WDAでは調査が進められている最中なので攻撃の詳細を説明することはできないが、会が身代金を支払ったことはなく、問題解決に会費が使われることはないとも述べている。

現在、クラウドのデータやバックアップサービスはランサムウェアの主要なターゲットになっているという。なお、上述のFacebookグループに投稿されたデクリプターのスクリーンショットから、攻撃に使われたのは「REvil」「Sodinokibi」などと呼ばれるランサムウェアとみられている。

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欧州での麻疹排除の取り組みが後退、英国など4か国が麻疹排除地域の認定を失う

世界保健機関(WHO)は8月29日、アルバニア・チェコ・ギリシャ・英国の4か国が麻疹排除地域の認定を失ったと発表した(プレスリリース)。

欧州では何年にもわたる麻疹排除の取り組みが成功し、多くの国で麻疹は減少していた。しかし、欧州のWHO加盟53か国が提出した2018年の情勢評価により、欧州地域麻疹風疹排除認定委員会(RVC)は4か国が麻疹排除地域として認定できない状態になったと判断した。欧州でいったん麻疹排除地域として認定された国が認定を失うのはRVCが認定を開始した2012年以来初めて。欧州地域で麻疹排除を達成または維持した国は2018年末時点で35か国だが、2018年から麻疹の症例報告が急増している。2019年上半期には麻疹の症例がおよそ9万件報告されており、2018年の年間報告件数(84,462件)を上回っているとのこと。麻疹排除地域に認定されても域外からの感染者が流入するため麻疹が根絶されたわけではないが、認定を維持するには域内で同一遺伝子型の麻疹ウイルス感染を12か月以内に止める必要がある(PDF)。

一方、2016年に世界で初めて全域が麻疹排除地域に認定された米州では、ベネズエラが昨年7月、ブラジルが今年2月に麻疹排除地域の認定を失っている(PDF)。また、最近の症例増加を受け、米国も麻疹排除地域の認定を失う可能性が指摘されている。

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水瀬名雪ちゃん(Kanon)大喜び、人間が猫アレルギーにならない「猫用ワクチン」が開発される

猫が近づくと目のかゆみやくしゃみといった症状が発生する「猫アレルギー」に効果のある薬が開発されているそうだ(ギズモード・ジャパンDailyMailFOX21NEWSJournal of Allergy and Clinical Immunology誌掲載論文ユルクヤル)。

このワクチンは猫に対して投与することで、猫の持つアレルゲンレベルを低下させることができ、これによってその猫に近づいた人間の猫アレルギー症状を軽減できる、というものだそうだ。一方でこのワクチンは猫に投与するものであり、また少なくとも猫の健康状態を改善させるものではないものであるため、実用化の際に医薬品医療機器等法的にどのような位置づけになるかが議論になる可能性があるという(酪農学園大学動物薬教育研究センターのトピックス記事)。

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実験室で培養の「ミニ脳」に神経活動、人の脳に類似 米研究 写真2枚 国際ニュース:AFPBB News

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実験室で培養の「ミニ脳」に神経活動、人の脳に類似 米研究 写真2枚 国際ニュース:AFPBB News

培養開始から10か月が経過した「脳オルガノイド」。米カリフォルニア大学サンディエゴ校のムオトリ研究所提供(2019年8月29日提供)。(c)AFP PHOTO / Muotri Lab/ UCTV 【8月30日 AFP】実験室で培養した脳から、人のものに似た電気的活動を初めて検出したとする研究論文が29日、発表された。この研究結果は、神経学的状...

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米国で電子タバコが原因とみられる肺疾患で死者が出る

Anonymous Coward曰く、

米イリノイ州の保健当局が、1週間で22人の電子タバコ使用者が呼吸器系疾患を発症し、うち1人が死亡したと発表した。これを受けて米疾病対策センターは電子タバコが人間に与える影響について調査を進めているという(NHK日経新聞AFPGIGAZINE)。

米国では電子タバコの普及が進んでいるが、ニコチンや大麻成分が含まれている製品もあり、健康などへの影響が指摘されている。

なお「電子タバコによる初の死者」とする報道もあるが、あくまで疾患による初の死者であり、2018年には電子タバコが爆発して死亡した事例が報告されている(過去記事)。

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市販薬と同成分の花粉症薬を医療保険対象外にすべきとの提言、診察料を考慮すると負担額は市販薬と同程度との試算も

健康保険組合連合会が、市販薬と同じ成分の花粉症治療薬については医療保険の適用対象外にすべきとの提言をまとめた(時事通信日経新聞)。

健康保険組合連合会によると、医療機関で花粉症治療薬を処方して貰う場合に必要な診察料や調剤料を考慮すると、医療機関で診察してもらって花粉症治療薬を処方してもらうのに必要な負担金額と、市販の花粉症治療薬を購入する場合の金額は大差が無いという。

たとえば「アレグラ」14日分を医療機関で処方してもらった場合、自己負担金の総額は2003円だという。一方、市販薬の場合は1554~2036円だったそうだ。

医療機関での診断や調剤については患者負担こそ少ないものの、公的医療保険によってその費用の多くが負担されている。そのため花粉症治療薬を保険適用外にすべきという提言に至ったようだ。

ただ、これによる保険費用削減効果は非常に小さいという(日経ビジネス)。

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市販薬と同成分の花粉症薬を医療保険対象外にすべきとの提言、診察料を考慮すると負担額は市販薬と同程度との試算も

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健康保険組合連合会によると、医療機関で花粉症治療薬を処方して貰う場合に必要な診察料や調剤料を考慮すると、医療機関で診察してもらって花粉症治療薬を処方してもらうのに必要な負担金額と、市販の花粉症治療薬を購入する場合の金額は大差が無いという。

たとえば「アレグラ」14日分を医療機関で処方してもらった場合、自己負担金の総額は2003円だという。一方、市販薬の場合は1554~2036円だったそうだ。

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ラーメン二郎を健康に食べるための薬物と健康食品

Anonymous Coward曰く、

高炭水化物・高脂肪な食べ物として知られるラーメン二郎の愛好者は、体をいたわるためさまざまな薬物や健康食品を摂取しているという(Buzz Plus News)。

この記事で紹介されている愛好家は、ラーメン二郎のために次のような薬物や健康食品を摂取しているそうだ。

  • 糖分の吸収を阻害するメトホルミン
  • 炭水化物の分解を抑えるグルコバイや桑の葉
  • 悪玉コレステロールを減らすリピトール
  • 血糖値や脂肪のコントロール効果があるという各種お茶
  • 排泄を促すアロエ汁、コーラック
  • 摂取したものの吸収を抑える食物繊維
  • 内臓脂肪を減らすというガセリ菌SP株ヨーグルト

とはいえ真偽のほどは不明で、効果があるかどうかも不明。皆さんは高カロリーな食べ物を食べる際にどのような対策を行っているだろうか?

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Black Hat USA 2019参加者、麻疹ウイルス曝露の可能性

headless曰く、

8月3日~8日に米国・ラスベガスで開催されたBlack Hat USA 2019だが、参加者は麻疹ウイルス曝露の可能性があるようだ(MashableSouthern Nevada Health District)。

Southern Nevada Health Districtの発表によると、麻疹感染が確認された人物が8月1日~6日にBlack Hat会場付近を訪れており、3日夜と5日夜にはBlack Hat会場となったMandalay Bay内のレストランを利用している。Black Hat会場からは少し離れているが、DEF CON 27などのイベントも同時期にラスベガスで開催されており、参加者に注意が呼びかけられている。

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米陸軍感染症医学研究所(USAMRIID)、汚染物質の管理体制に不備があったことから全研究の停止が命じられる

バイオ攻撃からの防衛などに関する研究を行っている米国陸軍感染症研究所(USAMRIID)が、安全性の懸念から閉鎖されることになったそうだ。行われていた研究については無期限に停止されるという(New York TimesFrederick News-PostMaryland Matters)。

報道によると、非感染性の病原体や有毒な物質が同研究所の管理外エリアで発見されたことが閉鎖の発端になった模様。これは、同研究所で行われていた汚水処理に問題があったことが原因だという。これによって同研究所の管理体制が問題視され、米疾病対策センター(CDC)が同研究所に対し閉鎖と活動停止を命じたとのこと。

同研究所ではではエボラウイルスなどの危険な病原体を扱っているという。ただし、現時点で同研究所の問題が原因で公衆衛生や従業員の健康に問題が発生したり、研究所外に危険な物質が流出するといったことはないとのこと。

とはいえ、研究所の閉鎖は米軍におけるバイオ兵器対策において大きな影響があるという。そのため、陸軍は管理体制の見直しによって研究所の再稼働を進めたいとしている。

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新たに開発されたエボラ熱の新薬、高い効果が確認される

Anonymous Coward曰く、

アフリカ大陸などでたびたび流行しているエボラ熱だが、現時点で有効な治療法は確立されておらず、致死率は50~90%と高い。しかし、現在エボラ熱に対し高い効果を持つ可能性のある薬が開発されているという(GIGAZINEBBCハザードラボ)。

新たに開発されたのは、米Regeneronによる「REGN-EB3」と、米国立アレルギー感染症研究所(NIAID)による「mAb114」というもの。

681人の患者を対象とした実験データによると、従来の治療薬である「Zmapp」や「remdesivir」が投与された患者の死亡率はそれぞれ49%、53%だったが、REGN-EB3やmAb114が投与された患者の死亡率はそれぞれ29%、34%だったという。

また、、血中ウイルス濃度が低い段階の患者においては、REGN-EB3では死亡率が6%、mAb114では11%と、より高い効果が確認できたという。

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部位によって大きく異なるがん5年生存率、平均66.1%、膵臓がんは9.6%

hylom曰く、

国立がん研究センターが、2009~2010年にがんと診断された患者の5年生存率を発表した(がん診療連携拠点病院等院内がん登録生存率集計読売新聞オンラインの記事)。

全体的に見ると、がん5年生存率(相対生存率)は66.1%。部位や病期(ステージ)による生存率もそれぞれ発表されており、生存率が高いのは前立腺がんや乳房がん、子宮体がん、子宮頸がん、大腸がん、胃がんなど。これらは1期に発見された場合の生存率が9割を超えている。

一方で生存率が低いのは膵臓がん、肝臓がん、肺がん、食道がん、膀胱がん。特に膵臓がんは1期に発見された場合でも5年生存率は43.3%で、2期で19.3%、3期で5.7%、4期で1.7%、全体でも9.2%と、唯一1桁になっている。
同時に2012年3年生存率の調査結果も発表されている。こちらは第3期がん対策推進基本計画に基づいて迅速な情報提供を行うためのもので、集計部位には喉頭、胆嚢、腎、腎盂尿管が追加されている。

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島津製作所などが開発したアルツハイマー病の血液検査技術、精度は9割近くとの報告

あるAnonymous Coward曰く、

昨年、島津製作所および国立長寿医療研究センターの研究者らが血中タンパク質からアルツハイマー病変を検出する技術を確立したと発表したが(過去記事)、この手法を使ってアルツハイマー病の検出を行ったところ、その精度は88%と高かったことが報告された

これは16日にロサンゼルスで開催されたアルツハイマー病協会国際会議(AAIC)で発表されたもの(プレスリリースCBS NEWSSlashdot)。

通常、アルツハイマー病の症状が現れる前に起こる脳の変化は、陽電子放出断層撮影(PET)スキャンもしくは、髄液中のアミロイドおよびタウタンパク質を測定することによってのみ評価できる。しかし、これらの方法は高価であることから、簡単で広く利用可能な診断ツールが求められていた。

この手法を使った実験結果では、実際にアルツハイマー病の人については92%がアルツハイマー病であると診断でき、またアルツハイマー病ではない人に対してはその85%をアルツハイマー病ではないと診断できたという。

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うんこは「茶色いダイヤ」 腸内細菌、新薬に効く  :日本経済新聞

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ヒトのふん便に含まれる100兆個の細菌を病気の治療に生かす研究開発が加速し始めた。解析技術が進化し、腸内細菌と病気の関係が詳しくわかってきたためで、中堅製薬の日東薬品工業(京都府向日市)は動脈硬化の治療薬の開発に着手。人工知能(AI)を活用した予防技術の開発も進む。2020年代半ば以降の1兆円市場をにらみ...

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バリウムののど越しが良くなったり、美味しく味付けされる予定は無い

胃のX線検査で使われるバリウム(硫酸バリウム)が苦手な人は少なくないが、このバリウムがまずいのには理由があるという(ニッポン放送)。

バリウムは粘度が高くどろどろしているため、のどごしが悪く感じられるが、これは胃の粘膜にバリウムを均一に付着されるために必要なのだという。また、バリウムに味付けをしてしまうとその刺激で胃液が分泌されたり、胃のぜん動運動が活発になってしまうという問題が発生するそうだ。そのため、これらの問題は解決されることはないという。

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Medtronicのインスリンポンプ、近距離から認証なしにインスリン投与を無線制御可能な脆弱性

Medtronicのインスリンポンプで近距離から認証なく無線アクセス可能な脆弱性(CVE-2019-10964)が見つかり、米国ではリコールが行われている(Medtronicのお知らせICSMA-19-178-01The Registerの記事SlashGearの記事)。

対象となるMiniMed 508およびMiniMed Paradigmでは無線を使用して血糖値モニターなどに接続する機能が搭載されているが、適切な認証の仕組みが実装されていない。攻撃者は脆弱性を悪用することで、近距離から無線アクセスして設定変更やインスリン投与の制御が可能になる。インスリンが過剰に投与されれば低血糖症、インスリン投与量が不足すれば高血糖症や糖尿病性ケトアシドーシスを引き起こす可能性がある。

米国内で利用する患者および医療関係者に対しては脆弱性のない製品への交換が呼びかけられており、米国外の利用者に対しては各国・地域に合わせた手順を含む通知が送られるとのこと。一部の機種では特定のソフトウェアバージョンにのみ脆弱性が存在するものの、ソフトウェア更新では対応できないようだ。

このほか、すべての利用者に対し、インスリンポンプ及び接続した機器を常に制御下に置くこと、シリアル番号を他人に知らせないこと、ポンプからの通知や警告に注意を払うこと、意図しない投与はすぐキャンセルすること、などの対策が推奨されている。

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